①公式な目標を設定することで、投資に対するリターンを計算することができる

投資をした場合には、それに対するリターンを検証しエネルギー管理の価値を証明しなければならないという大きなプレッシャーがあります。ジョンソンコントロールズの「ビル運営と保守」に関する調査ではプログラムのコストが高ければ高いほど、計画的な計測と検証への期待も高いことがわかっています。

技術の進歩によりエネルギー効率向上の方法を特定し、エネルギー消費削減を立証するのに必要なデータは簡単に手に入るようになりました。残念なのは意思決定権を持った人がそのようなデータの海に溺れてしまっていることです。 この10年間で、個々の機器からビル管理システム、あるいはさまざまなビルを含むポートフォリオにいたるまで、そのエネルギー消費データの種類や詳細、さらに最も重要な「データの量」に大きな変化がありました。データの氾濫は分析の麻痺状態につながることもあります。 2013年の「ビルのエネルギー効率に関する調査」では、3分の１近くの組織が、意思決定者は四半期ごとかそれ以下の頻度でデータの分析をしていることがわかっています。このことは、実際のところエネルギー分析はその他のマネジメント事項より優先度が低い可能性があることを示しています。 

実は、施設管理の専門家がデータを分析する時間やツール、技能をもち合わせていなくても、進化したソフトウェアは、信頼できる高度な分析結果を自動的に先回りして提示してくれます。業界のベストプラクティスがソフトウェアには組み込まれています。最新のツールはさらに情報を理解しやすく、有意義に関連性をもって示してくれます。

2013年の「ビルのエネルギー効率に関する調査」は組織の目標とその対策に直接的な関係があることを報告しています。調査では目標のない組織、内部で伝達された目標のある組織、公に表明した目標のある組織によってとられた対策を比較しています。 調査では、目標が内部で伝達された目標であるか公に表明された目標であるかに関わらず、目標設定をしている組織に次の傾向があることが明らかになっています。

 • エネルギー効率や再生可能エネルギーにより多くの投資：

• エネルギー効率指標の導入：

 • 増資を計画：

• エネルギーマネジメントの実践：

次の最終回では、エネルギー効率の目標達成と競争優位性について説明します。